「イヤサカの会」 ブログOld

私は、人は精神世界にフォーカスすればするほど現実世界に目を向けなければならないと考えています。
肯定や否定、賛成や反対というのも感情の働きであり、精神世界そのものです。そのような自己の感情を受け入れることは大切です。
ただし、私たちには三次元の「現実」社会という地球ワークショップのプログラムが与えられています。その現実社会は主に人間関係によって形成されています。
あえて三次元のボディーを装着してこの世に生まれ出ている私たちは、そのワークに真摯に取り組むことが大切であるのです。

このことを具体的な例を挙げて言います。

例えば、原発なんか無い方がいいに決まっています。しかし、原発は反対だと言っているだけの状態は自己の感情表現に過ぎず、それは精神世界に過ぎません。
しかし「現実」は、原発が無くなって電気代が高騰すると困る人々や中小企業がある。電気代なんか高くなってもいいから石油でやれという意見もあるが、そうなった時にもし外圧によって原油の輸入が停止されたら、資源の無い日本では第二次世界大戦前のように大量の餓死者が出る可能性がある。そこまでを考えながら原発反対を言うのが地球ワークショップに取り組んでいる人の真摯な態度だと思います。

私の場合は、自分が原発に反対だから、原発も石油も必要の無い世界を探求するために麻(ヘンプ)の有効利用を考え、啓蒙する活動に参加しています。
批判をする人には、「それは間違っている」という精神世界(スピリチュアル)をただ垂れ流すだけではなく、それでは代替策としてどうしたら良いのかという三次元的・現実的なアイデアを出す義務があるのです。

同じように、軍隊なんか無い方がいいに決まっています。人殺しの道具なんて必要ありません。しかし、軍隊が必要無いと言っているだけの状態は自己の感情表現に過ぎず、それは精神世界に過ぎません。
しかし「現実」は、日本の隣国が軍事大国であり日本へ矛先を向けで軍事基地を配備している。国際問題の研究家たちの中には、力を蓄えてきた中国は尖閣のみならず沖縄を取ろうとしていると言う人もいます。
それが現実ならば、現実世界に生きる私たちは、軍隊を持たないならその代わりにどうやったら日本が安全かつ自立していけるかを具体的に考えなければなりません。

政治は信用できないから選挙に行かないと言う人がいます。信用できないと言って投票を棄権しているだけの状態は自己の感情表現に過ぎず、それは精神世界に過ぎません。
しかし「現実」は、その人が選挙へ行かなくても、必ず誰かが当選して議員として政治の世界へ送り込まれます。
それが現実ならば、自分の選挙区の候補者を相対評価で比較してみて、よりマシな人に議員になってもらおうという考えで私は投票へ行っています。

マスコミやブロガー、ネットユーザーたちが何の具体的な代替案も提示せずに何かの批判を執拗に繰り返し、その行為が結果として日本人同士の対立を煽る形になっているという光景が多々見受けられます。
特にネット社会が拡大してきた今は、建設的ではないネガティブな感情だけで人と人とが対立することが多い時代になってきているように思います。
それこそが影の勢力が仕掛けた「対立誘導装置」にコントロールされているということなのです。

(やしろたかひろ)

関連記事
2015年、対立誘導装置を乗り越えた先にある再生日本、弥栄の世界！
http://iyasaka.saloon.jp/article/107248973.html

マッカーサーGHQは、占領政策の中でWGIP(War Guilt Information Program／ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム)を実施した。
これは、日本人に罪悪感を植え付け、戦前日本の文化・教育などのあり方をすべて否定させて、日本人から愛国心と自信を奪い取るプログラムである。
大麻取締法を日本に押し付けたのも、その政策の一環である。
日本人に対して日本国が間違っていたと刷り込むために、GHQは命令によって「大東亜戦争」を「太平洋戦争」と言い換えさせ、アメリカ側に都合の良い太平洋戦争史を創作して、それを日本のすべての新聞に掲載させた。

全文はこちら
　↓
http://www.yaei-sakura.net/index.php?society_h0055

経済学者・高橋洋一氏のインタビュー動画です。
今回、なぜ衆議院解散が行われたのか、その真相が判ります。



『財政再建をするためには、消費税増税よりも経済成長のほうがはるかに近道である。景気を良くすると自然に税収が多くなる。
小泉政権(消費税増税はしないと明言していた)の時に実は財政再建は出来ていた。当初、プライマリー赤字が28兆円だったのが第一次安倍政権の時には6兆円まで改善していた。この間、消費税増税はしていない。
増税すると予算上の収入が上がる。それは歳入の見積もりという計算上の収入であって景気とは関係ない。それは、その分だけ歳出が出来るということである。歳出が出来るということが増税した本当の意図である。
消費税増税を決めてその法案を通したのは【民主党】である。非自民は財務省に対しての対応が慣れていないから、すぐに官僚に洗脳されてしまう。村山政権の時もそうだった。
安倍政権が、最初は経済が回復がするまでは増税をしないと言っていたのに昨年10月に増税を発表した理由は、民主党の野田政権の時に消費税を5%から8%に上げる法案がすでに成立していたからだ。だから、消費税増税を止めるためには民主党政権で成立した法案を否定する法案を出さないと無理であった。しかし、その法案を出せば、財務省の息のかかった公共事業推進派の議員(8%への増税を見込んで色々な公約を掲げて当選した議員)が反対して、自民党自体が分裂してしまう可能性があった。
マスコミが消費税増税を批判しないのも、官僚にコントロールされているためである。抵抗するマスコミがいたら税務調査などを噛ませれば良い。』

(以上、動画の内容抜粋)

『多くの人は、政府のトップの首相が決断すれば法律が成立すると思い込んでいるが、違う。
郵政解散の時でも、小泉首相が出した郵政民営化法案は国会で否決された。
今回も、(安倍首相の)消費増税ストップ法案は国会で否決されるどころか、提出もできなかったのは、誰でも知っている事実だ。
というのは、財務省が、増税すれば予算措置のアメを与えられる国会議員の大半を籠絡(ろうらく)していたからだ。
そこで、安倍総理は、衆議院議員を全員クビにして、つまり解散して、総選挙で財務省ではなく国民から意見を聞いて来いといったわけだ。』

(以上、「現代ビジネス」への高橋洋一氏投稿記事より)

※消費増税法
1997年11月25日、村山内閣で成立させた税制改革関連法案に基づき、5%増税が実施。
2013年10月1日、野田内閣で成立させた社会保障・税一体改革関連法案に基づき、8%増税が実施。