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2014年12月03日

日本人から誇りと自信を奪ったマッカーサー洗脳政策 南京事件・慰安婦問題の真実

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マッカーサーGHQは、占領政策の中でWGIP(War Guilt Information Program/ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム)を実施した。
これは、日本人に罪悪感を植え付け、戦前日本の文化・教育などのあり方をすべて否定させて、日本人から愛国心と自信を奪い取るプログラムである。
大麻取締法を日本に押し付けたのも、その政策の一環である。
日本人に対して日本国が間違っていたと刷り込むために、GHQは命令によって「大東亜戦争」を「太平洋戦争」と言い換えさせ、アメリカ側に都合の良い太平洋戦争史を創作して、それを日本のすべての新聞に掲載させた。

全文はこちら
 ↓
http://www.yaei-sakura.net/index.php?society_h0055

posted by takahiro at 00:59| Comment(0) | 現代社会を考える

2014年12月01日

安倍総理は民主党が決めた消費税増税をストップしようとしている!

経済学者・高橋洋一氏のインタビュー動画です。
今回、なぜ衆議院解散が行われたのか、その真相が判ります。

 

※動画は12/22までの期間限定公開


『財政再建をするためには、消費税増税よりも経済成長のほうがはるかに近道である。景気を良くすると自然に税収が多くなる。
小泉政権(消費税増税はしないと明言していた)の時に実は財政再建は出来ていた。当初、プライマリー赤字が28兆円だったのが第一次安倍政権の時には6兆円まで改善していた。この間、消費税増税はしていない。
増税すると予算上の収入が上がる。それは歳入の見積もりという計算上の収入であって景気とは関係ない。それは、その分だけ歳出が出来るということである。歳出が出来るということが増税した本当の意図である。
消費税増税を決めてその法案を通したのは【民主党】である。非自民は財務省に対しての対応が慣れていないから、すぐに官僚に洗脳されてしまう。村山政権の時もそうだった。
安倍政権が、最初は経済が回復がするまでは増税をしないと言っていたのに昨年10月に増税を発表した理由は、民主党の野田政権の時に消費税を5%から8%に上げる法案がすでに成立していたからだ。だから、消費税増税を止めるためには民主党政権で成立した法案を否定する法案を出さないと無理であった。しかし、その法案を出せば、財務省の息のかかった公共事業推進派の議員(8%への増税を見込んで色々な公約を掲げて当選した議員)が反対して、自民党自体が分裂してしまう可能性があった。
マスコミが消費税増税を批判しないのも、官僚にコントロールされているためである。抵抗するマスコミがいたら税務調査などを噛ませれば良い。』

(以上、動画の内容抜粋)

『多くの人は、政府のトップの首相が決断すれば法律が成立すると思い込んでいるが、違う。
郵政解散の時でも、小泉首相が出した郵政民営化法案は国会で否決された。
今回も、(安倍首相の)消費増税ストップ法案は国会で否決されるどころか、提出もできなかったのは、誰でも知っている事実だ。
というのは、財務省が、増税すれば予算措置のアメを与えられる国会議員の大半を籠絡(ろうらく)していたからだ。
そこで、安倍総理は、衆議院議員を全員クビにして、つまり解散して、総選挙で財務省ではなく国民から意見を聞いて来いといったわけだ。』

(以上、「現代ビジネス」への高橋洋一氏投稿記事より)

※消費増税法
1997年11月25日、村山内閣で成立させた税制改革関連法案に基づき、5%増税が実施。
2013年10月1日、野田内閣で成立させた社会保障・税一体改革関連法案に基づき、8%増税が実施。

posted by takahiro at 20:52| Comment(0) | 現代社会を考える

2014年11月19日

大麻草が日本を取り戻し、新しい時代を拓く

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戦前の日本人の職業構成は第一次産業従事者が過半を占め、日本はまさに農業国でした。
当時の日本の農村は、貨幣システムに依存せず、人々の絆によって生活が営まれる共同体を形成していました。
地主と小作人という関係はありましたが、それは外国の農奴制度とは根本的に異なっており、互いに家族同様の付き合いをして助け合って生活をしていました。

しかし、GHQによる占領政策の中で実施された農地解放(農地解体)によって、欧米のような大規模経営を行うことが事実上不可能となり、日本の農業は国際競争力を失うことになりました。
さらに、日本人は神道を心の拠り所とし、神社は人々が集まって村の自治などについて相談し合い共同体としての絆を深めていく場所でもありましたが、GHQが国家神道を禁止したことによって日本の農村は衰退の一途を辿ります。

このようにして、日本人は本来の生活基盤を失い、日本国は海外からの資源輸入に頼る工業国になっていきました。日本の食糧自給率はどんどん低下し、農村の解体と共に家族の解体、核家族化が進行していきます。
アメリカは、日本を下請工場にしようと考えていました。以降、食糧も地下資源も無い日本は、アメリカにとって都合の良い国になる事でしか国家を維持していくことが出来なくなっていったのです。

いま日本が再び自立するためには、GHQによって国家神道と共に禁止された大麻産業を復活させることしかありません。
※アメリカが恐れたのは日本の神道でした。アメリカは日本との戦いでヨーロッパ戦線の10倍の兵士を失いました。その要因となった日本人の固い絆と強固な精神は神道によるものだと考えたのです。そして神道と深く関わっていた植物が大麻でした。

生命力の強い大麻は、日本中どこでも栽培することが可能であり、これを推進すれば、衣食住の多くの分野で海外から輸入する材料に頼らない産業が実現します。
国内で大麻を栽培すれば、海外から輸入している綿花に替えて国内産の麻を使用して繊維を取ることが出来、海外から輸入している食用油の原料や嗜好品のナッツは国内産の麻油や麻の実に替えることが出来ます。さらに大麻の薬効成分には様々な健康効果があると言われています。
結果として大麻栽培を推進することによって、様々な産業分野において国内だけでお金を回すことが出来るようになるので、それは景気の回復に繋がり、新たな雇用を産み出すことにもなります。

また、地下資源を採掘すれば人間を殺傷する兵器を開発するための原料や材料にもなりますが、植物資源からは環境や健康のために良いものしか生産することが出来ないので、精神において真の平和産業となります。
さらに、天然資源の奪い合いが国家間の紛争や戦争の原因になることが多いことを考えれば、国家レベルでバイオエネルギーの研究開発を進めることが、現実的な意味での世界平和に繋がるのです。
石油の輸入を断たれた第二次世界大戦中の日本では、航空機の燃料として松の切り株から油を採取することが試みられたと言います。しかし、松の伐採には多大な労力が必要なため実用化には至りませんでした。
しかし、現代の技術をもって大麻から燃料を採取することならば比較的容易に出来ます。

現代の日本には、日常生活に使用する自動車の燃料をガソリンに頼らず、飲食店から集めた廃油だけだけで賄っているエコビレッジが現実に存在しています。その例に倣って、例えば地域単位で大麻から油を生産するようになれば、緊急時に使用する燃料ぐらいは備蓄しておくことが十分に可能であり、先の大震災時のようにガソリンが無くて人命救助が遅れるというような事態を避けることが出来ます。
また、食用にもなる植物油は土壌や海に流入してもガソリンのように環境を害さず、麻の実から油を搾った後のカスは栄養豊富で体に良い食品になります。

さらに、大麻の栽培は農村の復興にも繋がっていくので、古き良き日本人の精神文化を復活させ、そこに近代文明や近代科学が融合していけば新時代の到来にも導かれていくことでしょう。
近代文明と、植物活用と、古き良きコミュニティの復活が融合すれば、海外の経済情勢に左右されず、災害にも強く、真に幸福な社会が実現するのです。

(やしろたかひろ) 
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posted by takahiro at 21:21| Comment(0) | ヘンプ・麻